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ボーナスの額面と前月の給与、扶養の人数を入れると、健康保険・厚生年金・雇用保険と所得税を引いた手取りがわかります。2026年度の保険料率(子ども・子育て支援金を含む)に対応しています。
手取りの一部を新NISAで積み立てる、ふるさと納税の上限を確認して寄付するなど、ボーナスを受け取ったらまず使い道を決めておくと、なんとなく使い切ってしまうのを防げます。[PR]
扶養0人・39歳以下で計算した手取り(円)。下の小さい数字は所得税の率。
| ボーナス\前月の給与 | 20万円 | 30万円 | 40万円 | 50万円 |
|---|---|---|---|---|
| 20万円 | 163,6044.084% | 163,6044.084% | 156,6388.168% | 146,18914.294% |
| 30万円 | 245,4064.084% | 245,4064.084% | 234,9578.168% | 219,28414.294% |
| 50万円 | 409,0104.084% | 409,0104.084% | 391,5958.168% | 365,47214.294% |
| 80万円 | 654,4164.084% | 654,4164.084% | 626,5528.168% | 584,75514.294% |
| 100万円 | 818,0204.084% | 818,0204.084% | 783,1908.168% | 730,94414.294% |
| 150万円 | 1,227,0304.084% | 1,227,0304.084% | 1,174,7848.168% | 1,096,41614.294% |
前月の給与が30万円・扶養なし・39歳以下の場合、健康保険約2.5万円、厚生年金約4.6万円、雇用保険2,500円、所得税約1.7万円が引かれ、手取りは約40.9万円(約82%)です。所得税の率は前月の給与と扶養の人数で決まるので、給与が高い人ほど手取りの割合は下がります。
ボーナスからは住民税は引かれません。住民税は前年の所得(ボーナスを含む)で年額が決まり、毎月の給与から12回に分けて引かれます。そのため、ボーナスが増えると翌年6月からの毎月の住民税が上がります。
「前月の給与から社会保険料を引いた額」と「扶養親族等の数」で、国税庁の「賞与に対する源泉徴収税額の算出率の表」から率(0〜45.945%)を求め、ボーナスから社会保険料を引いた額にかけます。2026年に支払われるボーナスは令和8年分の表を使い、基礎控除の引き上げを反映した新しい表は2027年1月の支払いから使われます。