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車両価格と補助金、走る距離、電気代とガソリン代を入れると、同じ年数乗ったときの総額を比べられます。税金・車検・メンテナンス・売却額まで含めて、EVが何年目に安くなるかがわかります。
EVの燃料代を安くするには自宅での充電が前提です。充電器の設置費や電気料金プランを見直すとともに、今の車を高く売れば実質の負担が下がります。[PR]
普通車:EV450万円(補助金90万円・電費6km/kWh・電気代31円)とガソリン車300万円(燃費17km/L・170円/L)、売却はEV15%・ガソリン車20%。プラスはEVのほうが安い額(円)。
| 年間の走行距離 | EVの総額 | ガソリン車の総額 | EVの得(損) |
|---|---|---|---|
| 5,000km | 4,101,130 | 4,028,800 | −72,330 |
| 8,000km | 4,256,130 | 4,328,800 | +72,670 |
| 10,000km | 4,359,470 | 4,528,800 | +169,330 |
| 15,000km | 4,617,800 | 5,028,800 | +411,000 |
| 20,000km | 4,876,130 | 5,528,800 | +652,670 |
家で充電して電気代31円/kWh・電費6km/kWhなら、EVは1kmあたり約5.2円です。ガソリン170円/L・燃費17km/Lのガソリン車は1kmあたり10円なので、EVは約半分です。年1万km走ると、燃料代の差は年約4.8万円になります。
車両価格の差と補助金、走行距離で大きく変わります。EV450万円(補助金90万円)とガソリン車300万円を年1万kmで比べると、燃料代・税金・メンテナンスの差で約9年目に累計の支払いが逆転し、10年乗って売った場合はEVが約17万円安くなる計算です。走行距離が少ない人は元が取りにくくなります。
国のCEV補助金は、2026年4月1日以降の登録分で普通車のEVが最大130万円、軽EVが最大58万円、PHEVが最大85万円です。実際の額は車種ごとに決まっていて、2027年1月以降の登録は減ることがあります。東京都など自治体の補助金と合わせられる場合もあります。